オンライン診療は、情報通信機器（ICT）を利用して、診察や処方などを遠隔で行う診療行為です。これからオンライン診療の導入を検討されている先生のために、医療の質向上やアクセシビリティ確保、感染症対策などで、今後ますます増えると期待されるオンライン診療について、その準備から実施に至るまでの詳細をお伝えします。オンライン診療に関心はあるものの、今一歩踏み出せていなかった先生の疑問にお答えします。
「オンライン診療」は、遠隔の患者さんに対して、ICTを通して診察や診断、処方などをリアルタイムに行う診療行為です 1）。保険適用となるのは、初めてオンライン診療を受ける月の3カ月前から、毎月定期的な対面診療を受けている患者さんなどです 2）。原則として、初診からオンライン診療を行うことはできません 1）。ただし、2020年5月時点で、新型コロナウイルス感染拡大防止策として、時限的・特例的に初診からオンライン診療が認められています 3）。 また、緊急避妊に関わる診療については、一定の要件に加えて、産婦人科医、または厚生労働省が指定する研修を受講した医師が、初診からオンライン診療を行うことができます 1）。
オンライン診療を実施する医師は、厚生労働省が定める研修を受講する必要があります。研修はe-learning形式で、厚生労働省のホームページから無料で申し込むことができます 4）。 ただし、2020年5月時点では、研修を受講していない医師のオンライン診療が特例的、時限的に認められています 3）。 医師と患者さんのどちらにもスマートフォンやパソコンなどの通信機器が必要で、さらにインターネットやセキュリティの環境を整える必要があります。都道府県への届け出を忘れずに行うとともに、ホームページ等で医師の顔写真や所属機関、対応可能時間等の情報を公開しておくとよいでしょう 5）。診療の質や患者さんのプライバシーが十分に保たれる環境を準備するとともに、急病や急変時には患者さんがすぐに対面診療を受けられる体制を整えておく必要があります 1）。 また、訪問診療を定期的に行っている医師は、同一機関に所属する看護師、または訪問看護の指示を受けた看護師が患者さんといる場合に、オンライン診療で指示を出すことができます（D to P with N）。さらに、主治医と一緒にいる患者さんが、他の医師から遠隔で専門的な知見や技術を活かした診療を受けることもあります（D to P with D） 1）。
予約は、患者が電話、または予約管理システムを通じて行います。被保険者情報や支払い方法などの確認を行い、症状によっては対面診療が必要となることを伝えます。オンラインの接続は医師側からのみ行うことができます。診療の最初には患者さんの確認を行い、医師は顔写真付きの身分証明書や医師免許証を提示します 5）。 患者さんがオンライン服薬指導を希望する場合は、薬局にファクシミリなどで処方箋を送ります。薬剤は薬局から書留郵便などで配送することも可能です（2020年5月現在、時限的・特例的取り扱い） 3）。精算はクレジットカードなどによるオンライン決済が可能です 5）。
オンライン診療を導入したいが、施設側のインフラ整備のサポートが欲しい･･･
オンライン診療に対応するにあたり、環境整備にかかる費用が課題になる場合もあるでしょう。経済産業省が推進する「サービス等生産性向上IT導入支援事業」では、医療分野を含む中小企業事業者に対し、ITツール等の導入費用の補助を行っています 6）。各自治体がオンライン診療に対する補助事業を行っているケースもありますから、お住いの地域の役所などに問い合わせてみるとよいでしょう。
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